理学療法士の歩み方

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本ページでは、理学療法士として働く方々を取り巻く社会情勢や市場業界事情をはじめ、今後どのように変化していき、どう動いていくべきかを看護師の皆さんにご提供できるようなコンテンツを目指すと同時に変わりゆく時代への対策や具体的なアクションなどを考えるサポートができれば幸いです。

まずは社会情勢という観点から理学療法士を取り巻く環境を見てみましょう。

理学療法士が増えすぎて、飽和状態になっていると耳にしたことがある方は多いのではないでしょうか？
実際、公益社団法人日本理学療法士協会の会員数は約12万人（2019年3月末時点）と年々増加しており“飽和しつつある”状態だと言えます。

理学療法士が増えすぎてしまうと「求人の倍率上昇」「就職が決まりにくくなる」「転職しにくくなる」など様々な影響が出てきます。

しかし、現状は高齢化が進むに伴い介護施設や在宅医療が増えており、理学療法士が活躍できる場所も多くなっています。
今後も、しばらくは高齢化が進むと予測されているので、介護施設や訪問リハビリでの理学療法士の需要は高まっています。

また、理学療法士の待遇は医療機関や福祉施設ごとによって異なることが多いですが、給与も安定している部類です。

そして男女の比率も、理学療法士協会の会員数を見てみると、男女比は約6:4となっており、女性でも資格を取得し、活躍が期待できるといえます。
男女の平均年収の差は年齢を重ねれば重ねるほど小さくなるので、さらなる期待も出来るといえます。

 

次に市場規模の観点から理学療法士という職業を見てみましょう。

まずは理学療法士の平均年収などを調べてみました。

理学療法士の業界動向(給与水準や雇用状況など)を調査してみると、平均年収は約406万円とされています。(厚生労働省 平成28年賃金構造基本統計調査より)

平成27年度の国民生活基礎調査によると日本国民の所得は427万円(中央値)とされているため、理学療法士は、ほぼ平均的な給与が得られることがわかります。

この金額を聞いて高いか安いかの判断は人それぞれの感覚によるかと思いますが、実際に働いている理学療法士は平均年齢が若く(約33歳)

他のコメディカルスタッフに比べると平均年収は低く出やすいことも要因の一つです。基本的には「食べていくことに困ることはない」水準と言えます。

 

雇用に関して

日本理学療法士協会による平成28年の調査によると、養成校を卒業した理学療法士の99.2%が就職することが出来ており、雇用も安定している傾向にあります。ちなみに就職先を考える場合に医療・介護分野での平均給与額を比較すると

医療分野が474万円に対し、介護分野は419万円と50万円以上の開きがあります。一般病院や総合病院といった医療機関はスタッフ数が多い事や教育なども盛んである一方、介護分野は十分な人員を確保しづらいという側面があるようです。

医療機関はそれ自体がブランドとして機能しやすいことや、労働組合などの兼ね合いもあり福利厚生面での待遇も比較的充実しやすいことも人気の一つかと考えられます。

しかし、団塊の世代が高齢者となる2025年に向けて介護分野への注目も高まっており、今後は待遇の改善などプラス要因の伸びが大きいと予測されます。

ちなみに給与のみに目がいきがちですが、就職後も日々勉強し知識と経験を備えていかなければならないため、研修費の助成などが充実していることなどにも注目するのも一つの考え方です。

研修への参加費に加え交通費や宿泊代など、勉強することにもそれなりのお金がかかることも念頭に置く必要があるでしょう。

新人の時は給与が安くても、勉強できる環境を望む理学療法士は少なくありません。長い目で見れば、自身のキャリアアップに繋がりやすく専門分野の技術を望む病院などとマッチングすれば、良い待遇で転職できる可能性もあります。

 

 

では次に理学療法士のこれからをみていきましょう。

 

理学療法士として目指すべき一つの形

 

高齢社会の到来とともに日本における社会保障制度も年々変化し、当然ながら理学療法士にも強い影響を与えています。高齢社会に対応するため、理学療法士の需要はますます増加しており、医療機関から飛び出し介護保険を中心とした在宅分野にも人気が出てきています。

一方で、爆発的に増えた理学療法士の中には個人レベルでの質の低下や、理療法士業務の核心の薄れ、理学療法士の中にも理学療法士の意義や方向性を見失う者がいることもまた事実です。

だからこそ患者を治療し、支えていくという視点を将来にわたり持ち続けることや、理学療法士の原点、そしてリハビリテーションの原点を再確認する必要があります。

理学療法士の存在そのものが希少価値であった時代は過ぎ去り、これからは理学療法士のライセンスをもとにした希少価値を自己研鑽しなければいけない時代になります。

その新しい領域は、大項目としては研究領域・教育領域・臨床領域・予防領域・管理運営領域と大別できます。今までは引く手あまたで、贅沢をいわなければ就業も安定していた理学療法士でも、自己研鑽をアピールしていく競争時代がすぐ先まで到来していることを意味します。

競争と聞くと難しく考えてしまいそうですが、各個人が専門性を高め、理学療法士としての質を担保するためには至極当たり前のことであり、日本社会への前進的な影響が多いに期待できます。

チャレンジ精神を持ち続けることが、そのまま社会貢献に繋がるということです。

患者のために努力を惜しまず、日々知識を増やそうと前向きに取り組める理学療法士の方々にとってこの流れは大きなチャンスとなっています。

超急性期から、回復期、維持期、在宅への訪問やスポーツ分野に至るまで、幅広い分野で専門性を生かせる場が大きく広がっており、自分の得意を生かすことができるからです。

 

理学療法士としての新たな広がり

現在、日本理学療法士協会では専門理学療法士制度、認定理学療法士制度という専門分野のエキスパートを養成するカリキュラムを実施しています。

自らの専門性を高め、理学療法の学問的発展に寄与する研究能力を高めることや、高い専門的臨床技能の維持、社会、職能面における理学療法の専門性(技術・スキル)を高めていくことを目的としています。

高い専門性を高めていくことができれば、プロスポーツ選手やスポーツ団体と専属契約を結んで活動することも出来ますし、教授や講師として書籍の執筆やセミナー講演などによる広がりも考えられます。

また、自己研鑽の一環として他職種への理解を深めるためにケアマネジャーの資格を取得する方や、合同呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士、福祉住環境コーディネーターといった資格で専門知識の習得を目指す方々も多くいらっしゃいます。

最近では訪問リハビリテーション分野が比較的間口が広く、多くの収入が見込める分野です。

地域や事業所にもよりますが、インセンティブ制度を取り入れている場合も多く、自宅支援を望む高齢者が今後も増えると予測される日本では今後も安定して需要がある分野といえるでしょう。

常に高い意識を持ち続け、他業種とも切磋琢磨することで理学療法士の認知は高まり、患者の笑顔を増やし続けることができる、更に魅力的な仕事になっていくと思われます。

 

理学療法士として生き残るには？

 

近い将来、理学療法士の求人はAIの導入によって今より求人数が減ってしまうはず。
そんなAI化が進むなか、理学療法士として生き残るにはどうしたら良いのでしょうか？

理学療法士として生き残るには、まずコミュニケーション能力を高めましょう。
機械に出来ないこと、つまり「人にしかできないこと」を強化する必要があります。

患者さんと実際に接しリハビリを行いながら、表情や会話の中から心の状態を推測し心のケアをする。これは人にしかできないことです。

次に、専門性を高める資格を取得しておくことをおすすめします。
これからの理学療法士は技術の高さに加え、AIが作成したプログラムが患者に合っているのかを判断できるだけの知識も必要です。

理学療法に関連した専門性を高められる技術や知識の資格を持っていることは、将来転職する際の強みとなります。

以下は、理学療法士におすすめな資格の一例です。

◆呼吸療法認定士
人工呼吸器などを使用している患者さんの呼吸管理が可能になる。
呼吸療法認定士の資格を持つ理学療法士は、呼吸器系の科がある病院では採用時に優遇される。

◆健康運動指導士
患者さんへ安全かつ効果的な運動の指導が可能となる。
リハビリ中はもちろんリハビリ終了後の患者さんへ、健康維持のための運動指導ができる。病院や訪問リハビリ、介護施設などの様々な職場で活かせる資格。

◆義肢装具士
義肢装具を使用している患者さんのリハビリで、義肢装具に違和感がある場合など診断や調整が可能になる。国家資格のため、簡単に取得できる資格ではありません。
しかし、義肢装具士の資格を取得していることで、より患者さんに合う義肢装具を作成でき調整も可能なため、リハビリテーション科のある病院などへの転職に強くなります。

 

上記事実に基づいた理学療法士を取り巻く環境に対する考察如何でしたでしょうか？

もし何か一つでも不安や不満があるのであれば、さらなり優良な環境を手に入れるべくアクションを起こしてみることをお勧めします。

最後に我々が調査した中で優良なエージェントをピックアップしておきましたので、そちらも宜しければご参照ください。

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如何でしたでしょうか。
理学療法士の皆さんにとってより豊かな人生を手に入れる手助けになれば幸いです。

本サイトでは様々な職種を取り巻く環境を調査し、今後の時代の流れに合わせて　　どういうアクションを起こすべきかを情報提供させて頂いております。
今後とも皆さんと皆さんの大切な人にとって未来を考えるサポートができれば幸いです。