海外の結婚事情はどうなってるの？

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前回は『結婚』というものの歴史に関しての記事をご紹介しました。

近年の日本では、結婚率が低下する一方で離婚率が上昇しています。

では、海外各国の結婚・離婚事情はどうなっているのでしょうか?　日本でもおなじみのあの国やちょっと意外な制度がある国まで、幅広く見てみましょう。

 

アメリカの結婚事情

 

結婚事情

 

州によって異なりますが、多くの州では男女ともに18歳で結婚できます。まず結婚式を行う前に2人で役所に出向き、結婚許可証を取得します。

 

結婚後の姓の決めかたは特に決まっておらず、夫婦どちらかの姓を名乗るカップルもいれば夫婦別姓を選ぶカップルも。自分たちで新しく作った姓を名乗るケースもあります。

 

また、アメリカでは結婚の前祝いをする慣習があり、花嫁が女性だけで行うものを「ブライダルシャワー」、花婿が男性だけで行うものを「バチェラーパーティー」といいます。

 

ブライダルシャワーでは、事前に新郎新婦が用意した欲しいものリストの中から参加者が分担して、新婦しか使わないものを持ち寄るんだそうです。

 

これはプレゼントかぶりがなくて便利ですよね！

さらに「サムシングブルー」といい、青いものを身につけていると幸せになれるといわれています。

 

花嫁は青色をあしらったガーターなどを身に付けるのが一般的。

このガーターを花婿が脱がせて独身男性に投げ、ゲットした人は次に結婚できると考えられている、ブーケトスの男性ver.「ガータートス」なるものもあるそうです。

 

離婚事情

 

アメリカは世界的に見ても特に離婚率が高く、2組に1組の夫婦が離婚するといわれています。たいていの州では、1年ほど別居すると離婚が成立します。

 

アメリカ人に多いカトリックでは、原則として離婚は歓迎されません。しかしアメリカでは最初から結婚をなかったものとみなす「婚姻無効宣言」という制度があり、これを利用して離婚することができます。

 

また、「無責離婚法」も離婚を後押しする要因です。不倫・虐待などのような明らかな落ち度がなくても離婚可能、かつどちらか一方の意思があれば離婚可能とする法律です。

 

イギリスの結婚事情

 

結婚事情

 

イギリス国内の婚姻率は低下しており、2006年度の結婚件数は約23万7000件まで下がりました。これは16歳以上の男性1000人に対して22.8人、女性1000人に対して20.5人に相当します。

 

近年は、「法律に縛られずにお互いの自由を尊重する」「単に面倒くさい」などの理由で事実婚が増加しているようです。嫡出子・非嫡出子の区別もないため、子どもができても結婚しないままでいるカップルも。

 

また、イギリスにも独身最後を楽しむパーティーがあり、花嫁側を「ヘンナイト」、花婿側を「スタッグナイト」といい大騒ぎをします。

 

バーなどをはしごして飲みまくるのが主流のようですが、最近では海外旅行に行くこともあるそう。

 

日本ではウェディングドレスはレンタルする方も多いですがイギリスでは購入するのが主流で、結婚式を挙げるとかなり高額になるため、結婚式保険があります。

 

離婚事情

 

ヨーロッパの他の国と比べても、イギリスは特に離婚への抵抗が少ない国です。

イギリスの国教は英国国教会ですが、もともと英国国教会はローマ法王から離婚を認められなかったヘンリー8世が離婚を実現するために創った宗派なんです。

 

婚姻後1年間は離婚できませんが、約半数が結婚後10年以内に離婚すると言われています。子どもがいる場合、男性が家を出ることが多いようです。

 

インドの結婚事情

 

結婚事情

 

近年恋愛結婚が増えてきたものの、従来のように両親が決めた相手と結婚する人が多数派です。特にヒンドゥー教徒の間ではカースト・宗教が同じ相手との結婚が望ましいとされ、新聞記事にはカースト・地域別の結婚相手募集記事が掲載されています。

 

インドでは、ダウリー制度（妻の家から夫の家へ持参金を贈る制度）が大きな社会問題になっています。ダウリー制度自体は法律で禁止されたもののいまだに根強く残っており、女性にとっては大きな経済的負担やトラブルのもととなっています。

そのため、ダウリーを要求せずカーストとも関係ない外国人男性との結婚を望む女性が多いです。

 

インドの結婚式はまだまだお見合いが普通。

結婚式で初めてお互いの顔を見た、なんてこともあるそうです。

 

日本じゃ考えられないですが、インド人の約80％が信仰しているヒンドゥ教では同じヴァルナ（四姓）とジャーティ（生まれ）の人だとうまくいくと考えられています。

 

またヒンドゥ教は家族の結びつきがとても強く、その家族の賛同が得られる結婚をすることが家庭円満につながるとされているそうです。 そして、インドの結婚式はというと、とにかく体力勝負！

 

結婚式と披露宴の前後の行事は全部含めると1ヶ月前から準備が必要。

 

当日は自宅から披露宴会場まで、ド派手な電飾で装飾したトラックに先導されてパレード！

 

披露宴の前夜祭から深夜であろうがガンガン音楽を大音量でかけて踊りまくり、披露宴では両家どころかその場を通りかかった見ず知らずの人が混じって踊ってることもあるそうです。

 

その後、極寒の野外で長ーい儀式が行われ、晴れて夫婦となります。

 

離婚事情

 

多民族・他宗教国家であるインドでは、宗教ごとに結婚・離婚に関する法律が定められています。ここでは、宗教ごとの法律が適用できない（夫婦の宗教が違う場合など）ときに適用される「特別婚姻法」に基づいて紹介します。

 

インドは離婚率が低いことで知られていますが、婚姻後1年以上経過しており、かつ裁判所で法廷離婚原因があることが認められなければ離婚できません。

 

法定離婚原因としては姦通・虐待・遺棄・消息不明・不治の精神病などがあり、このほかにも夫婦の一方が伝染性の性病やハンセン病（原告からの感染を除く）にかかった・夫が強姦罪などを犯した場合にも離婚が認められます。

 

フランスの結婚事情

 

フランスでは、日本の法律婚に近い結婚（マリアージュ）とパックス制度が主流です。

 

結婚・パックス制度

 

男女ともに18歳で結婚でき（女性は15歳から結婚できるが、18歳までは親などの同意が必要）、近年は同性婚も可能になりました。婚姻届を提出する際、市役所で行う結婚式の日時を予約します。まず市役所で新郎新婦と立会人2人の4人で結婚式を行い、その後教会などで自主的に挙式を行います。

 

一方パックス制度は18歳以上のカップルが共同生活を結ぶ契約で、日本の事実婚に相当します。もともとは同性愛カップルのための法律でしたが、現在は同性・異性カップルの両方がパックス制度を利用できるように。パートナー間の相続権・税金待遇などは結婚とほぼ同等です。

 

離婚事情

 

フランス人はカトリックが多いため離婚は大変です。日本の離婚に比べて必要な手続きが多く、また州によって手続きもさまざまです。

 

離婚後300日未満の女性は再婚できませんが、以下の条件のいずれかを満たすと300日未満でも再婚できます。

• 出産した
• 医師によって妊娠していないことが証明された
• 前夫が300日以来妻と同居していなかったことが明らか

 

パックスのカップルが別れるときはどちらか一方の意思があれば良く、簡単な手続きだけで関係を解消することができます。

 

 

韓国の結婚事情

 

結婚事情

 

血のつながりを重んじる韓国では、結婚によって姓を変えることは先祖に対して失礼とみなされます。そのため夫婦別姓で、子どもが生まれたら父親の姓を名乗ります。

ただし、国際結婚の場合は結婚したときにどちらか一方の姓を選択できます。

 

同姓同本思想（同じ姓の人どうしは同じ先祖を持つとする儒教の考え）のため、2005年までは血縁がなくても同じ姓の人とは結婚できませんでした。

現在の若い世代も、同じ姓の人との恋愛には慎重になる傾向があります。

 

また、8親等以内の血族と結婚することはできません。はとこの孫・曽祖父母の兄弟姉妹のひ孫などが8親等の血族に相当します。

 

離婚事情

 

韓国の離婚率はアジアでもトップクラスで、約3割の夫婦が離婚すると言われています。

 

韓国人夫婦が協議離婚する場合、まず協議離婚申請書を裁判所に提出します。

その後実際に離婚届を出すまでに離婚熟慮期間（原則として子どもがいれば3ヶ月、いなければ1ヶ月）が設けられており、この期間に考え直して離婚を取りやめることもできます。

 

子どもの親権は父親が持つことが多いですが、熟慮期間中に子育て・親権に関する合意が得られなければ離婚できません。調停離婚・裁判離婚の場合は離婚熟慮期間がなく、裁判所が合意を確認できればすぐ離婚が成立します。

 

離婚・死別後も、以下にあてはまる（または過去にあてはまっていた）相手とは再婚できません。

• 6親等以内の血族の配偶者
• 配偶者の6親等以内の血族
• 配偶者の4親等以内の血族の配偶者である姻戚

 

中国の結婚事情

 

結婚事情

 

2人とも未婚で婚姻年齢（男性22歳/女性20歳、少数民族は例外あり）に達しており、近親婚（4親等内）および禁婚疾病者（エイズ・淋病など）でなければ結婚が可能です。

基本的に夫婦別姓で子どもは父親の姓を名乗りますが、夫婦で新しい姓を創って名乗ることも可能です。

 

中国では、周囲からの圧力や「子は親を養うべき」「結婚して家庭を持つことが重要」という伝統的な価値観にとらわれて結婚する人がたくさんいます。

しかし一人っ子政策が原因で男女の人口バランスがくずれており（男児を望む親が多かったため）、結婚できない男性の増加が社会問題になっています。

 

離婚事情

 

女性の経済的自立などにより近年離婚率が上昇し、3組に1組の夫婦が離婚しています。

 

中国では法律上の嫡出推定制度がなく、再婚禁止期間の制限は特にありません。その代わり妻の妊娠中および分娩後1年以内、または妊娠中止後6ヶ月以内は夫から離婚することはできません。

 

まとめ

今回は海外の結婚事情に関してお伝えしました。上記の国以外にも国毎に事情が違うので興味が湧いた方はぜひ調べてみてください。

また、結婚に関して困りごとがある方は以下のサイトをご覧になってください。皆さんで幸せな人生を歩みためにも良いパートナーと巡り合えるといいですね！最後に結婚に関しての私がおすすめするリンク先を掲載しておきますので、ぜひご覧下さい。

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