最新医療～医療機関に受診するはもう古い？～

おすすめサイト
1.
2.
3.
4.

自宅や職場にいながらインターネットを通じて受診できる「オンライン診療（遠隔診療）」を知っていますか？

　あらゆる分野でICT（情報通信技術）の活用が進む今、新しく制度化された受診方法の一つです。待ち時間や通院にかかる時間を短縮できること、スマートフォンなど便利な機器を利用することから、忙しいビジネスパーソンをはじめオンライン診療を選択する人は次第に増えていく可能性があります。

難病などで遠くの病院に通院せざるを得ない患者にも広がるかもしれません。

ただ、手軽で便利だからといって、どのドクターでもいいわけではありませんよね。

オンライン診療は、音声と表情による情報が中心となるもの。対面ではないからこそ、ドクターとの相性や信頼関係はより重要になります。

また、制度の範囲内での利用という制約もあるようです。

今回は、オンライン診療とはどのような受診方法なのかをひも解きながら、私たちとかかりつけ医の未来がどうなるのか、考えてみたいと思います。

 

そもそも、オンライン診療とは？

 

スマートフォンやパソコンのビデオチャット機能を使い、インターネットを介して診療することを指します。

これまでは「遠隔診療」と呼ばれ、離島やへき地で活用されるケースが多かったのですが、最近では都市部でも広まってきており、今後は、距離の遠さをイメージさせる「遠隔診療」よりも、「オンライン診療」と呼ばれるようになります。

なお、基本的に初診は対面での診療が必要です。

2回目の受診以降、もしオンライン診療が適切であれば、医師と相談の上で選択することができます。

 

なぜ、オンライン診療が注目されているの？

 

技術の発達により広まりつつあるオンライン診療。人々が関心を寄せているのには、いくつかの理由があります。

 

忙しくて通院できないから

 

仕事や家事、育児などで毎日忙しく、通院のための時間がなかなか取れない人は少なくありません。

同じ働くママ・パパでも、帰りが遅く診療時間に間に合わない、出勤前や退勤後には子どもの保育園の送り迎えがある、たまの休暇が取れても通院ではなく趣味や家族のために時間を使いたいなど、事情はいろいろあるでしょう。

 

高齢化が進んでいるから

 

在宅医療を受けるほどではないけれども、血圧を下げる薬をもらうため月に1回通院しなければならない。

でも、足が悪くて通院がおっくう。家族は遠方に住んでいるから毎月通院に付き添ってもらうのは難しいし……。

こうした高齢者は多く、高齢化が進むにつれ、ますます増えていくことが予測されます。

 

近くに病院・クリニックがないから

 

もともとオンライン診療は、近所に病院やクリニックがない地域の人が適切な医療サービスを受けられるようにと始められました。

 

スマートフォン時代だから

 

誰もが気軽に、安価に高速のインターネットに接続できるようになったことや、どこにいてもモバイル端末で仕事をするなど時間を有効に使う習慣が広がったこと。

こうした理由からも、人々はオンライン診療に興味を持っているようです

 

なぜ日本で「遠隔診療」が広がらなかったのか？

 

遠隔診療は、電子カルテの導入を皮切りに世界規模で技術革新が進められています。

これまで日本で進んできたのはD to D（Doctor to Doctor）といった、主に主治医と専門医との間で医療用画像を伝送して助言を受けるといったタイプ。

例えば診療科ごとに専門医が揃えられない地域において、専門外の患者を診察する場合にその場にいない専門医からの助言を得て診療に取り組むなどがそれに該当します。

 

一方、ネット回線を通じて映像や音声などで直接患者を診察する遠隔診療はD to P(Doctor to Patient)と呼ばれます。

日本においては、厚生労働省が１９９７年に出した「直接対面が基本であり、遠隔診療はあくまで直接の対面診療を補完するものとして行うべき」との通達を受けて、一定の条件の下を除いては医師法第20条「医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付し、自ら出産に立ち会わないで出生証明書若しくは死産証書を交付し、又は自ら検案しないで検案書を交付してはならない」という一文に抵触する恐れがあるとして、D to Pの普及が進んでいませんでした。

そこへ今回の厚生労働省の通達がなされたため、ICT業界を巻き込んでD to Pタイプの遠隔診療の拡大が期待されているのです。遠隔診療が広がれば、近くに医療機関が無い患者や、自分で医療機関に通うことが困難な患者にとって大きな助けとなります。

さらに医療従事者がリアルタイムで患者の状況を把握することもできます。

 

米国では急速に広がっている

 

アメリカの市場調査会社HISが行った調査によれば、遠隔医療の機器・サービスの世界売上高は2013年の4億4060万米ドルから2018年には45億米ドルまで増加するとされています。

さらに遠隔医療を利用する患者数においては2013年の35万人弱から2018年には700万人までの拡大が見込まれているという。

 

厚生労働省による先の“事実上の解禁”により、日本国内でも遠隔診療が拡大することは間違いなさそうです。

遠隔診療は患者と医療従事者間における治療から予防まで、広範囲で大きな変化をもたらすとされています。

先行する米国では医師と患者が電話やインターネットで直接やり取りする遠隔診療がすでに広がっているとのことです。

触診や聴診はできないため正確な診断は難しいとのことだが、通話や動画で症状を伝え、薬を処方してもらうということが可能となりました。

 

日本政府は規制緩和で新技術を後押し

 

日本政府は、規制緩和で「遠隔診療」のような新技術を支援する方針です。

例えば皮膚の画像を人工知能が診断し、診療に役立てる技術を3年以内に実用化させるなどです。

医療機器の承認審査が速やかに進むよう、診断ソフトウェアの審査指針を来春までにつくるという。

 

政府が規制緩和に乗り出すことを見越し、民間企業や自治体ではすでに遠隔診療関連の新ビジネスが動き始めています。

三井物産と兵庫県養父市は、小型無人機「ドローン」を使って医薬品を遠隔地に輸送する事業に参入します。

高齢者や患者を対象にテレビ電話やインターネット電話などを使った遠隔診療での利用を想定です。

患者が自宅で血圧などを測定し、オンデマンドで医療機関が診察データを蓄積、診断する。それらの診療に基づく処方箋や医薬品をドローンで配達するのだといいます。

ICT関連会社の参入も活発化しそうです。ソフトウェア開発のオプティムは医師向け情報サイトを運営するMRTと提携し、テレビ電話で医師に相談できるサービスを年内に開始します。

 

「遠隔診療」の未来

 

遠隔診療の進歩によって、患者側はいつでもどこでも質の高い医療が受けられるようになるでしょう。

実際、遠隔モニタリングやモバイルデバイス、ウェアラブル端末を使用した健康管理などは、すでにできるようになり始めています。さらに、技術革新によって患者はより安価に遠隔診療サービスが受けられるようになるとの意見もあるようです。

遠隔診療で様々な治療や予防における利便性が高まり、より多くの人々に恩恵をもたらす可能性があります。

まとめ

 

今回は遠隔診療に関してご紹介しました。僻地にいても名医の診断を受けることができるようになれば皆さんの健康状態もさらに良くなることが予想されます。

健康に気を付けて人生100年時代をより良いものにして頂ければと思います。

おすすめサイト
1.
2.
3.
4.