分かりやすい保険～医療保険～

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生命保険のイメージ

一見生命保険は、多くの保険会社があり、また会社にも数多くの保険がありますし、保険の営業の人が色々なことを言ってくるので、訳が分からなくなる人が多いと思います。

そこで、

元外資系の生命保険営業をしていた私が、生命保険の種類について分かりやすく、具体例を話しながら説明いたします。ここだけ押さえておけば、保険を検討する際に大失敗をすることはないと思います。

今回は生命保険ではなく、医療保険について説明していこうと思います。

 

ふたつの医療保険　～公的医療保険と民間医療保険

 

医療保険とは、病院（医療機関）で医療費を支払う際、その一部（または全部）を負担してくれる保険の総称です。

普段、私たちが「医療保険」と聞くと、民間の保険会社が販売している保険商品のことをイメージすることが多いのではないかと思います。

しかし医療保険には、それ以外にも「組合健保・協会けんぽ（社会保険）」や「国民健康保険」などの公的医療保険があります。

このような公的医療保険に対し、民間医療保険（民間企業である保険会社が提供している医療保険商品）は「公的医療保険ではカバーしきれない費用負担に備えよう」というものです。

公的医療保険の基本は「必要最小限・万人に平等」ですが、十分な収入や貯蓄があるかどうかなどの事情は人それぞれ異なるものであり、いざというときに必要となる保障内容や保険金の額もまた異なってくるでしょう。

このため民間医療保険では、公的医療保険でカバーしきれない部分をおぎなう形で、加入者一人ひとりが自分に適した保障内容の保険商品を選択して、自由に加入できるようになっています。

 

日本は公的な医療保険が充実している

 

日本は公的な医療保険制度が手厚く、公的医療保険で医療費の大部分がカバーされるしくみになっています。

なので、民間の医療保険を検討する前に、まずは公的保険によって医療にかかる費用がどれだけカバーされるのかを知っておいていただく必要があります。

 

医療費の自己負担額は3割以下

多くの方はご存知だと思いますが、病気やケガで治療を受けた際の医療費は、原則として、自己負担が3割以下に抑えられています。

残りの7割以上は、公的な医療保険がカバーしてくれています。

しかも医療費の3割負担だけでなく、公的な医療保険により医療費が毎月一定額以上を超えた場合は、その差額が返金されることになっています。

医療費の自己負担額は1カ月あたりの上限がある

医療費の3割負担だけでなく、公的な医療保険により医療費が毎月一定額以上を超えた場合は、その差額が返金されることになっています。

それが高額療養費制度です。

例えば、報酬月額（収入）が28～50万円の方であれば、治療費の自己負担額は1ヶ月あたり「80,100円＋(総医療費－267,000円)×1％」に抑えられるのです。

総医療費が100万円と高額になったとしても、上の式で計算すると、医療費の自己負担額は87,430円です。

つまり100万の医療費がかかっても、87430円しか払わなくて済むわけです。

この程度なら無理なく支払えるという方が多いと考えられます。

 

問題は公的な医療保険でカバーできない部分

このように、日本では公的な医療保険が手厚く、医療費のかなりの部分がカバーされます。

民間の医療保険でカバーするのは、公的な医療保険でカバーされない部分です。

上げてみると、

・差額ベッド代

・病院での食事代等の日常生活費

・病院までの交通費

・先進医療の技術料、自由診療の費用

などがあります。

では、このような公的医療保険の対象外となっている費用はどのように準備すれば良いでしょうか。

まず、貯金を切り崩す方法があります。そもそも貯蓄が充分にあれば問題ありません。

しかし、長期的な治療が必要となり、かつ働くことができなくなった場合には、お金が足りなくなるリスクがあります。

そこで検討する余地がある選択肢が、医療保険等の民間の保険です。

 

医療保険不要な人々とは

 

ここで少し考えてみることにしましょう。「公的保険だけで充分。民間の医療保険なんかいらない」という人々がいるとしたら、それはどのような人でしょうか？

■資産家
すでに有り余るほどの資産を持っている人ならば、医療保険は不要かもしれません。確かに医療は高額ですし、怪我や病気は天災のようなものです。

いつ我が身に襲いかかるか分からない、というリスクはあります。

ですが公的医療保険があれば、自己負担分は高くても数万円、高度な手術などを受けたとしても数百万円もかかるわけではありません。

「その程度の費用ならすぐ出せる」というほど余裕のある資産家であれば、医療保険にはあまり必要性を感じないでしょう。

 

■不労所得がある人
怪我や病気で困ることは多々ありますが、「回復するまで仕事ができず、収入が絶たれる」というのは大きな問題です。そのための備えとして民間の保険があるわけです。

しかし、不動産の賃貸料や配当利益などの、安定した不労所得のある人は、そうした心配がありません。

治療費そのものが高額になれば、それはそれで心配かもしれませんが、休業中の収入を心配する必要がないのですから、医療保険の必要性は高くはない、といえるでしょう。

 

■すでに充分な保障のある人
勤務先の会社の福利厚生が充実している人であれば、「もうこれ以上の保障は必要ない」というケースはあり得るかもしれません。

そもそも企業の福利厚生のレベルというのはまちまちで、また就業規則もそれぞれに違います。法律で定められた最低限のルールはありますが、そこから先は企業の考え方次第です。

福利厚生は社員各自の判断に任せ、その分を給与や賞与で支給するという会社もあるでしょうし、社員が安心して働けるよう、福利厚生をしっかりと充実させるという企業もあるでしょう。

会社側にしてみれば、医療保険が必要ないほどのレベルまで福利厚生を充実させるには大きなコストがかかりますが、こうした会社に勤められるということは、それだけで恵まれたことかもしれません。

医療保険の必要性が高くない人というと、これくらいだと思います。

 

ですがここに挙げた人たちでさえ、「医療保険は不要」と断言することはできません。特に三番目の「会社の福利厚生が充実している」というケースは問題です。

 

会社の業績というのは景気の動向に左右されますし、現在の好調ぶりが永遠に続くというものではありません。業績が悪くなれば、社員への待遇も変えざるを得ないです。

それに、一生その会社に勤め続けるのならまだしも、転職ということもあります。

そうなれば福利厚生はガラリと変わりますし、独立するということになれば、もう頼れるものは自分自身しかありません。

こうしたことを考えると、「医療保険は不要」といえる人々はごくわずかだということが分かります。

 

医療保険が必要なケース

 

では逆に「医療保険の必要性が高い人」というのは、どのような人々でしょうか？　このカテゴリには、かなり多くの人々が該当します。

 

■自営業の方
会社にお勤めの方は健康保険に加入しているため、入院などで長期にわたって仕事ができなくなると「傷病手当金」を受け取ることができます。

ところが、自営業の方が加入する国民健康保険には、こうした仕組みがありません。そのため、自営業の方はこうした場合の備えを自分自身で用意しておく必要があります。

自営業の方々にとっては、もしもの場合には医療費以上に、逸失収入のほうがはるかに大きな問題になりやすいためです。

 

■貯蓄が充分でない方
貯蓄というのはそれ自体が「万一のときのための備え」です。ですから貯蓄が少ない、まだ充分ではないという方ほど、保険の必要性は高いといえます。

社会に出て間もない若い頃は、あまり収入も多くないため、「保険までお金が回らないよ」ということになりがちです。しかし、こうした方にこそ医療保険は必要なものなのです。

 

■小さなお子さんをお持ちの方
赤ちゃんの頃はまだしも、子どもは成長するにつれて何かとお金がかかります。そんなときに一家の大黒柱が怪我や病気で一時的にせよ働けなくなってしまったら、一家にとって大きな痛手です。

人生に不測の事態はつきものとはいえ、そのために子どもに不自由な思いをさせるのは、親としても不本意なことでしょう。そんなときの備えは、しっかりと確保しておきたいものです。

こうしてみると、とても多くの人々にとって医療保険は必要なものだということがうかがえます。

 

その必要性が高くはないという人はいるにしても、「医療保険なんかいらない」と断言できる人はほとんどいない、と言っても良いのではないかと思います。

 

まとめ

 

民間の医療保険は、民間の医療保険は、公的な医療保険でカバーされない分を補うようにして選ぶべきです。

公的医療保険は、「医療費3割負担」「高額療養費制度」といった手厚い保障があり、かなりの部分をそれでカバーしてもらえます。

医療保険はあくまでもそれらでカバーしきれない部分をカバーするものと考えましょう。

また、入院期間が短くなっている昨今では、「入院日額●円」「手術1回●円」といった医療保険のメインの保障内容の優先順位は低くなってきています。

 

通院・在宅での治療期間が長期化しがちながん治療に対する保障など、より時代に合った保障を充実させることをおすすめします。

そして、これらの選択は、一人ひとりの年齢、性別、職業、家族構成、将来のライフプランなどに応じて複雑に分岐していくのです。

目的は人それぞれですが、ポイントはどの保険に入るかより、自分に合った保険に入るということです。

ぜひ自分のライフプランや価値観をご自身で考えてみてはどうでしょうか。

私からのアドバイスはぜひ一度ご自身で保険の代理店などに行って話を聞いて、設計書やパンフレットを見ることをお勧めします。

しかしここで注意してほしいのは、その場で絶対加入はしないでください。

なぜなら、保険の代理店や、営業マンは基本保険を売りたいので、なんとかお客さんにしようとしてきます。なので、最初はお客さんのふりをして、情報収集をして、そのうえで、また、相談すればいいと思います。

そうすることで、納得のいくことができますし、知識もつき、大失敗しないと思います。

この先の皆さんにとってより豊かな人生を手に入れる手助けになれば幸いです。

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